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NTTコミュニケーションズ、日米大手3社と連携し、 標的型攻撃に対する通信遮断機能を大幅強化

NTTコミュニケーションズは7月17日、日米大手セキュリティ企業であるパロアルトネットワークス、ブルーコートシステムズ、デジタルアーツの3社と連携し、セキュリティ機器と連携することにより、未知のマルウェア(ウィルス)を検出する「WideAngleマネージドセキュリティサービス リアルタイムマルウェア検知(RTMD)」の通信遮断機能を大幅に強化し、提供開始すると発表した。

今回の機能強化により、完全に防ぐことが困難であった標的型メールなどの攻撃に用いられる未知のマルウェアの侵入検知に加え、マルウェア感染端末と外部攻撃者間の通信を迅速に遮断する。これにより、重要情報の漏洩リスクを大幅に低減するほか、正常な通信の遮断による利便性低下の回避が実現可能になるという。また、自動遮断開始と並行して、2時間以内に、外部の通信先が真の攻撃者か否かの真偽判定・分析をセキュリティアナリストが行い、真の攻撃者であるという結果が出た場合、完全遮断へ移行、問題がないと判断されれば遮断解除を行う。

同サービスは「WideAngleマネージドセキュリティサービス リアルタイムマルウェア検知(RTMD)」の個別オプションとして提供され、価格は個別見積もりとなる。また、2015年9月には、標準オプションとして提供予定。

今後は、同社の保有するハニーポットや、国内外数百社以上の顧客企業に対する「WideAngleマネージドセキュリティサービス」などの提供実績を通じ、収集・蓄積された攻撃者情報を活用して検知・防御能力の継続的な向上に取り組む構え。

(川原 龍人/びぎねっと)

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