セキュリティ情報
情報処理推進機構、2010年第3四半期・9月分コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況を発表、新しいタイプのウイルスに対する注意を喚起
情報処理推進機構は10月5日、2010年9月および第3四半期（7月～9月）のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況をまとめ、発表した。
この中で同機構は、迷惑メールをはじめとした様々な経路で拡散する新しいタイプのウイルスについて注意を喚起している。これは、「大量メール送信型ウイルス」という、無差別に送られるメールを通じて感染を拡げるウイルスで、かつ、メール以外の経路でも他のPCへ感染を拡げる機能を持っているという。このウイルスは海外において一時的に感染が流行したが、現在は収束している。メールで感染を拡げるウイルスは過去にも多くの事例があり、それに対抗する技術も進んでいるため、早期に事態が収束したが、感染が流行したことは事実であるため、PCユーザは自身で対策状況を改めて確認する必要がある、としている。
なお、届出状況は、9月のウイルスの検出数は約3.4万個で、8月に比べ23.1%の減少となっており、検出数の1位は、W32/Netskyで約2.7万個、2位はW32/Mydoomで約4千個、3位はW32/Waledacで約1千個となっている。一方、不正プログラムの検知状況は、MALSCRIPT（Webサイトに仕込まれる悪質なスクリプト）やFAKEAV（偽セキュリティ対策ソフト）が急増した。
(川原 龍人/びぎねっと)
