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情報処理推進機構、早急な潜伏ウイルスの感染検査を行うよう注意喚起

情報処理推進機構(IPA)は6月29日、早急な潜伏ウィルスの感染検査を行うよう注意喚起した。

最近のウィルス感染被害の報道では、外部の機関からの通報などによって初めて感染に気づかされるケースがほとんどとなっている。今回の注意喚起では、「検知をすり抜けて侵入してしまったウィルスによる感染」の検査を推奨する目的で、端末内に潜伏するウイルスの有無を確認するための情報とノウハウを公開している。

標的型攻撃メールを使った攻撃は、(1)メールの着信、(2)ウイルス感染、(3)ウイルスの攻撃活動、が一連の流れとなっている。最近被害のあった攻撃メールは、件名に「医療費のお知らせ」「医療費通知のお知らせ」「健康保険のお知らせ」「謹賀新年」「新年のご挨拶」などのほか、標的となった組織の業務固有の件名などが用いられていたことがわかっている。こうした件名のメールの添付ファイルを開く、あるいはリンク先のクリックなどによって、ウィルスが潜入している可能性がある。IPAでは、ウィルスの有無の確認の手順を公開している。

(川原 龍人/びぎねっと)

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