IDC Japanは4月6日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態調査結果を発表した。

道調査では、国内の企業・組織のIT部門を対象としたアンケート調査を2015年1月に実施し、1次調査で1,782社、2次調査で309社から有効回答を得た。

1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5％、「試験的に導入している」は5.2％、「導入に向けて検証している」は4.1％、「これから導入を検討する」は10.0％、「導入の予定はまったくない」は33.3％、「今後の予定は分からない」は12.1％となっている。産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30％を超えているのは、通信／情報（39.2％）、公共／公益（37.6％）、金融（35.4％）。

2次調査では、OSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査した。その中で、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果、Linuxが63.8％で最も高く、アプリケーションサーバのTomcat（39.5％）とJBoss（13.9％）、RDBMSのMySQL（26.5％）とPostgreSQL（13.3％）、運用管理のZABBIX（13.3％）、仮想化のXen（12.6％）とKVM（10.7％）、システムソフトウェアのSamba（29.1％）とOpenLDAP（15.5％）が利用率10％を超えている。
す。

今回の調査については、IDCが発行したレポート「2015年 国内オープンソースソフトウェア市場 ユーザー利用実態調査（J14390103）」にその詳細が報告されている。

(川原 龍人/びぎねっと)

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プレスリリース
「2015年 国内オープンソースソフトウェア市場 ユーザー利用実態調査（J14390103）」