オープンソース
IDC Japan、国内オープンソースソフトウェア利用実態調査結果を発表
IT専門調査会社IDC Japanは1月8日、国内企業におけるオープンソースソフトウェアの利用実態に関する調査結果を発表した。
本調査では、国内の企業・組織を対象としたアンケート調査を2013年11月に実施し、1次調査で1,138社、2次調査で515社から有効回答を得た。
1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は32.0％で2012年12月の前回調査よりも6.7ポイント増加した。反対に、「導入する予定は全くない」と「今後の予定は分からない」は減少した。
2次調査では、OSSを導入している企業に対し、より詳細なOSSの利用実態について調査した。OSSに関する予算を増加している企業の64.8％は、その企業の売上高も増加しているという。また、IT戦略の中においてOSSを積極的に活用していく方針をとっている企業の44.4％は売上高が増加しており、その約半数の企業は売上高が10％以上増加している（ほとんど変わらないは28.3％、減少は21.3％）。
OSSのRDBMSの利用状況については、OSSを社内ITシステムで利用する一般ユーザ企業では、MySQLの無償版（コミュニティ版）の利用率が34.8％と最高値となり、コンテンツサイトやポータルサイト、SNSなどを提供するサービスプロバイダーではPostgreSQLが41.5％と最高となった。また、企業の従業員規模別にみると、従業員1,000人以上の企業では、MySQLの商用ライセンス版の利用率が39.8％と、最も高くなった。
OSSのデータ分散処理ソフトウェアであるHadoopの利用状況については、一般ユーザ企業で利用しているのはわずか1.5％となったが、サービスプロバイダーでは12.5％となった。Hadoopの使用目的としては、一般ユーザー企業での回答はバッチ処理、システムログの管理／解析、ストレージ／データ保存が多く、サービスプロバイダーでは検索／インデックス作成、Webログの管理／解析が多くなっている。
(川原 龍人/びぎねっと)
