セキュリティ
情報処理推進機構、Microsoft Windowsの早急なアップデートを推奨
情報処理推進機構は3月11日、Microsoft Windowsのアップデートを早急に適用する勧告を発表した。
Microsoftは3月11日に、Microsoft Windowsの脆弱性修正プログラムが14件公開した。これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってパソコンを制御され、様々な被害が発生する危険がある。このうち、MS15-018の脆弱性については「悪用の事実を確認済み」と公表されており、今後被害が拡大する危険が大きいという。
脆弱性を解消するには、Microsoftから提供されている修正プログラムを、Windows Updateから適用する。
(川原 龍人/びぎねっと)
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